有効な採用活動に必要な「求める人材の明確化」

採用活動を行う上で重要なことは、「求める人材」を明確にすることです。
求める人物像を決めていない、明確ではない状態で採用活動を行っても

・十分な人材を確保できない
・定着率の低下
・業務の生産性ダウン

上記のように、結果的に企業の利益を低下させる要因に繋がってしまいます。
採用活動においてこういった課題を持っている企業も少なくないのではないでしょうか。

人材確保が難しい時代で、時間をかけて採用活動を行っている企業も多くあります。
ただ人を採用するのではなく、企業にマッチした人材を採用し、
企業の活性化、人の定着につなげるためにまずは「求める人材」を明確にしましょう。

では、具体的にどのように「求める人材」を決めていけばいいのでしょうか？

◆多くの企業は「求める人材」の深掘りができていない

求める人材はどんな人ですか？と聞いてみると
「良い人」「優秀な人」と答える企業も多くいらっしゃいます。

けれど、そういった人材はどんな企業でも欲しがるものですよね？

であれば、

・明るくとにかく元気な人
・コミュニケーションがとれ、協調性のある人
・積極的に物事にチャレンジできる人

などが「求める人材」として掲げられていきます。

しかし、上記のような人材はまたしてもどんな企業も欲しがる人材と言えます。
求める人材を決めているといっても、その企業に本当に必要とされる人物像まで掘り下げられていないことがとても多いのです。

そのため、求める人材はさらに掘り下げて具体的にしていく必要があります。
では、さらに掘り下げて考えるとどうなるでしょう。

・探究心がありひとつのことに熱中し、のめりこむことができそこから成果をあげてきた経験のある人
・いつも一人でやり遂げようとせず、人にあまえることができ、助けてもらえる人
・何事にもメリハリを持って取り組み、仕事(勉強)もプライベートも充実させられる人
・学生時代の頃からひとつのことに継続して取り組んできた経験がある人

4つ例としてあげたように、より具体的な人物像が見えてきたと思います。
このような人物像を考えていくために
・現在、企業で活躍している人材はどんな人物か？
・求める人材をペルソナまで落とし込むことができるか？
を意識して考えてみてください。

◆「求める人材」を一貫して伝えていくために

「求める人材」を明確にしたら、一貫したメッセージを求職者に伝えていくことが大切です。
今回は、各企業が採用サイトに掲載している「求める人材」に関するコンテンツをご紹介します。

株式会社シイエヌエス

世界を変えてきたのは、子どものように純粋な好奇心。
http://www.cns.co.jp/recruit/newgraduate/
求められるのは子どものような好奇心を持った人。企業の採用サイトに子どもたちが写っており、とてもユニークなサイトです。次の時代を切り開くのは「好奇心の旺盛さ」だとコンセプトが掲げられ、企業として必要とされ活躍できる人材が明確です。

トゥモローゲート株式会社

ようこそ。ブラックな企業へ。

http://www.tomorrowgate.co.jp/special/
まずはじめに目に入ってくるインパクトあるキャッチ「ようこそ。ブラックな企業へ。」というメッセージと、キャッチに合わせた黒一色のサイトが、強烈なメッセージ性を持たせています。文章だけで表現するのではなくキャッチとデザインが上手く組み合わせられています。

大和ライフネクスト株式会社

「　　　」、ツケテいこうぜ。こだわりたいのは、自分スタイル
http://www.daiwalifenext.co.jp/shinsotsu_saiyo/
こちらもキャッチにインパクトがあり興味が惹かれます。「自分に向き合っているか」、「自分が自分であるか」という自分スタイルを持っている人材を求めていることが明確です。スタッフ紹介ページでは、自分だけの「恰好」を紹介することをテーマにコンセプトが統一されたコンテンツとなっています。

デンソー株式会社

自ら学び、自ら考え、新たな価値の実現に向けて挑戦し続けていく人材
http://www.denso-recruit.jp/employment/icon.html
「求める人材」の軸が一つ決まっており、さらに「これまでどのように行動してきたのか？」「仕事をする上でそのように行動することができるか？」など具体的に想像しやすい人物像が述べられています。想像しやすい人物像であるほど、その企業で活躍するイメージもしやすいものです。

いかがでしょうか。
企業に必要な人材を知り、なおかつその求める人物像をしっかり開示していく。
そうすることで採用活動がより効率的、効果的なものへ変わっていくと思います。

採用活動に取り掛かる前に、ぜひ貴社の本当に「求める人材」を考えてみてください。