どんな人物？社員として採用すべきでない人材5種

世の中には「是非とも採用すべき人材」もいれば、一方で「絶対に採用してはいけない人材」がいることも事実です。
この記事では、社員として採用すべきでない人材のパターンを5種類紹介します。

社員として採用すべきでない人材①「真摯性の低い人材」

採用すべきでない人材の特徴として「真摯性が低い」ことが挙げられます。
ノーベル経済学賞を受賞した「ジェームズ・ヘックマン教授」の研究では「非認知能力」（IQなどで測ることのできない能力）のほうが、認知能力よりも勤務における評価に大きな影響を及ぼすとしています。
心理学の分野において、非認知能力であるパーソナリティを評価する手法として「ビッグファイブ」という分類を用いており、5項目のうち人事評価に深く関係する項目として「真摯性」と「外向性」が挙げられています。
真摯性の低い人間はいい加減で飽きっぽいため、仕事を任せても最後までしっかりとこなしてくれない可能性が高いです。
成長性も期待することが難しいため、採用を避けるべき特徴であるといえます。

社員として採用すべきでない人材②「外向性の低い人材」

採用すべきでない人材の特徴、2つ目は「外向性の低い人材」です。
外向性の低い人材は消極的で非社交的であるため、特にコミュニケーション能力が求められる仕事との相性が良くありません。
ただし、外向性の低い人材は自身が興味を示した対象に対しては積極的な姿勢を見せる傾向にある人材が含まれています。

社員として採用すべきでない人材③「ストレス耐性の低い人材」

3つ目は「ストレス耐性の低い人材」です。
ストレス耐性とは、わかりやすく言うとストレスを溜めやすい性格であるかどうかであり、ストレス耐性の低い人材はストレスを原因とした「メンタル不調」が起きやすいです。
ストレス耐性の低い人材は社員として採用後、短い期間で離職される可能性があるので採用は避けるべきでしょう。

社員として採用すべきでない人材④「対処能力が低い人材」

4つ目は「対処能力が低い人材」です。
ストレス耐性と同じくメンタル不調を起こしやすいかどうかに関係しており、ストレスに対して早期対処（発散）が可能かどうかの能力となります。
ストレス耐性と対処能力の両方が低い人材はメンタル不調を起こしやすいため、採用しても早期退職のリスクを抱えることになるかもしれません。

社員として採用すべきでない人材⑤「コンプライアンス意識が低い人材」

5つ目は「コンプライアンス意識が低い人材」です。
コンプライアンスとは「法令順守」であり、社員として社内規則や公のルールを守って行動できるかどうかが問われます。
いくら優秀な能力を有した人材であったとしても、問題行動や各種不正のリスクが高い人材は会社の存続に影響することも十分に考えられます。
「ルールを破ってでも成果を挙げるべき」といった考えの人材は採用しない方が安全です。