「地方」に特化した採用活動における有効な手法

経済活動の中心は「首都圏」や「都市部」と考えられており、採用活動でもこれらの地域に集中しがちです。
しかし、売り手市場になっている現状を鑑みると「地方」にもフォーカスを当てて採用活動を展開すべきです。
そこで、地方特化の採用活動に有効な手法について解説します。

ターゲットを決める

まず最初に、採用活動のターゲットとなる地域を決めます。
例えば「〇〇県に進出する」という方針があるのであれば、その地域を中心に採用活動を進めるべきです。
そうした方針がない場合には、思い切って「今まで採用活動の中心にしてこなかった遠い地域」に注目するのも良いでしょう。
今まで採用活動のメインターゲットにしなかった地域にフォーカスを当てることは簡単なことではありませんが、社内に新しい風を送り込むきっかけになる等のメリットがあることを見込んで時間と費用を投じることを検討してください。

ターゲット地域の求人を強化する

ターゲットとなる地域を決めたら、その地域からの求人募集が多くなるように求人を強化します。
求人媒体が提供する機能、例えば「スカウトメール」などで積極的にターゲットとなる人材（今回のケースではターゲットとなる地域の学生など）にアプローチしましょう。
また、現地での会社説明会の実施や合同説明会への参加も検討することをおすすめします。
その他にも、その地域に特化した採用活動を積極的に盛り込み、少しでもその地域の人材から求人応募が来るように工夫しましょう。

遠方の応募者に配慮する

遠方からの応募者に対しては、採用活動においてもさまざまな配慮が必要になります。
例えば「オンラインでの会社説明を強化する」「選考に来る際の交通費を負担する」「面接を出張またはオンラインで行う」といった手法が有効です。
特に昨今（2020年4月）は新型コロナウイルスの影響で外出自粛が叫ばれていますので、遠方への移動を控えるためにもオンライン上で会社説明や面接などを強化することをおすすめします。

同じ地方出身者の社員によるフォローを実施

内定辞退などの問題を避けるためには「内定者・新入社員へのフォロー」が欠かせません。
特に、遠方の地域出身者を社員として採用する際には、できるだけ同じ県・地域の出身社員によるフォローが有効な手段となります。
同じ地域出身の社員を上司、またはメンターとして据えることによって、同じ地域での先輩社員・後輩社員としてのつながりを確保できるのです。
同期だけでなく既存社員とのつながりを確かなものにできれば、新入社員の早期離職を防ぐ効果が期待できます。